お金の仕組み

ふだん、何気なく使ってるお金。

お金の持ってるその本質的な力と、利鞘。

今まで、国家だけが紙幣を作っていたのか？

もともと、民間の銀行も作ってた。

そんな事実がわかると、紙幣の正体がなんとなく分かってくる。

銀本位制、金本位制、ポンド、ドルの基軸通貨、変動相場制。

今の紙幣の位置と、インフレ、デフレのメカニズム。

信用創造の正体と脆性。

お金に振り回されないように、じっくり学ぼう

ユダヤ商人と貨幣・金融の世界史

月と蟹

道尾秀介さんの「月と蟹」を読みました。

なんか、人の裏の顔を感じたな

でも、倫理的にまずいことってあるよね？みたいな

やっぱ、信じあえるって大事だな

月と蟹

環境+資源問題特集（2）

日韓の輸出規制でも分かるように、資源ってかなり重要。ライフラインにもビジネスにも、資源がなきゃ、始まらないものがたくさんある。

もうすでに、この本のタイトルにあるような、新興国と先進国の競争が始まってるように思える。

その特徴として、米中の貿易摩擦がある。

中国の他にも新興国はある。その動向を見ながら、リスクヘッジをしなければと思う。

勃発!エネルギー資源争奪戦―熾烈化する「新興国VS先進国」資源外交の行方

環境+資源問題特集（1）

近頃、叫ばれてる環境問題

温室効果ガスの影響で、海の水面が上昇して、どっかの島が沈没するとか、そういうことには、関心のあるようで、関心がなかったのに、廃プラが人体に影響するかも、、水産資源がなくなってきた。となってから、自分ごとのように思え、やっと環境を意識した社会活動が促進される日が来たと思っています。

環境は、人間を取り巻く環境のことを指して、人間にとって都合の悪い環境は改善しないといけない。ようやく都合が悪くなってきた、ということです。

環境問題は今にして、始まったわけではないし、サーキュラーエコノミーも昔は、資源が少なかったため、自然と循環していたのではないでしょうか？

いつしか、人は無駄遣いを始め、贅沢をし始め、生産、消費しかしなくなり、還元の作業を怠っていたと思います。歴史を振り返ってみれば、資源の少なかった過去から、現在を照らし合わせて、ヒントが得られるかも？

技術発達史とエネルギ・環境汚染の歴史

移民の歴史

移民、難民問題で、各国のナショナリズムが高揚している昨今。

この問題を考えるときに、歴史的に多く行われ、栄華必衰とともに、民族は移住が伴っていた。

その歴史の中では、様々な民族の自立とともに虐げられる少数民族や、国教をもとに団結する複数の民族や、宗派で別れたことで、紛争が耐えない地域など、民族を繋げるナショナリズムは時には、争いの種となっていた。

この争いの歴史を繰り返しながらも、民族紛争を解決してきた歴史もある。

科学技術が発達し、格差が広がる社会に住む私達は、この問題に対して、どのように解決できるのか。歴史を学びつつ、現代の問題が少しでも解決できれば良いと思う

「民族」を知れば、世界史の流れが見通せる

スライドのデザインについて考えてみる

ビジネスマン必見

かくゆ、筆者も新人研修の頃、パワポのセンスが無いなーと見せ方が、学生時代と何も変わってない。このままで良いのかと、悩んでいたりしました。

ちゃんと、調べれば本は出てるものですね

一生使える見やすい資料のデザイン入門

どうなる？日中韓！

中国、韓国、同じアジアの諸国であり、日本とも関係が深い。

中国はその人口が故、巨大な市場として、大事にされてきた。

近年では、アメリカと張り合うくらいに産業が成長し、米中貿易戦争が発生している。

過去、日本との間でも、貿易摩擦があった。

また、世界景気の減速がこの頃、気になる。

アメリカではまだ、好景気を維持しているが、他の国では、消費者指数が下がるなど、景気の失速感が拭えない。

韓国との関係では、政治的な問題から、輸出規制に発展している。

日本は製造業、ものづくりサプライヤーも、多くあるため、需要が落ち込む年になるような感じがする。

そのため、いくら金利が低くても、設備投資に消極的になっているのだろうか。

金利が低い理由は金融緩和にあり、インフレリスクが高まることで、不動産などの安定資産に需要が高まる。

日本ではデフレを回避するために、金融緩和を行っているが、実際に物価が上がるのかというと、難しい問題である。

一番の最悪なパターンは消費税増税で、物価が上がり、消費を控える人が増え、賃金も増えずに、家計を圧迫する。さらに、インフレによる現金の価値も低下してくるというのは、厳しい生活かもしれいない。

いずれにせよ、高所得者はインフレリスクを資産の運用でなんとかなるが、投資するお金もない低所得者は、どうやって生き延びればよいのか。

これが当分の着眼点になりそうだ

余命半年の中国・韓国経済